健康に不安がある人向けの保険の特徴と商品選びのポイント

生命保険に加入するには、保険会社が定める一定レベル以上の健康状態であることが必要です。健康状態が一定レベルに達しないときには、加入はあきらめなければなりません。しかし健康に不安がある人ほど生命保険の必要性を強く感じているものです。

そこでそのような方でも加入できる医療保険と死亡保険が開発されました。一般の生命保険に比べると、加入のための条件が緩和されているので、健康状態に不安がある方でも入りやすくなっています。ただし、次の点には注意してください。

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このような保険は、一般的に「引受基準緩和型」という名称で販売されています。

告知する内容

生命保険に加入するときには、原則として健康状態を保険会社に申告する必要があります。これを「告知」といいます。告知する内容は保険会社によって異なりますが、「最近病院で治療や検査を受けたことがあるか」「健康診断で指摘されたことがないか」など、数項目にわたります。

健康に不安がある人向けの保険に申し込むときには、「シンプルな告知でよいケース」と「告知そのものを必要としないケース」とがあります。医療保険の場合には告知を必要としないケースはなく、シンプルな告知がかならず必要です。死亡保険の場合には、シンプルな告知ですむケースと告知を必要としないケースの両方があります。

医療保険の告知例を確認してみましょう。ある保険会社が扱う引受基準緩和型の医療保険の場合、以下の3項目に該当しなければ申し込むことができます。

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健康に不安がある人向け医療保険の特徴

保障の内容は一般的な医療保険と大きく変わることはありません。詳しい保障内容については「医療保険の特徴と商品選びのポイント」の項目を参考にしてください。注意しなければならないのは、加入してから一定期間(通常は1年間)は保障が半分になることです。保障内容のイメージを下の図で確認してください。

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健康に不安がある人向け死亡保険の特徴

死亡保険の種類は「終身保険」です。保障の内容は一般的な終身保険と大きく変わることはありません。詳しい保障内容については「終身保険の特徴と商品選びのポイント」を参考にしてください。医療保険の場合と同じく、加入してから一定期間は保障額が小さくなります。

保障内容のイメージは以下のとおりです。告知を必要としないケースでは、加入してから一定期間の間に死亡すると、払込保険料の合計額が戻るだけになります(つまりこの期間内は保障の機能はありません)。

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商品選びのポイント

1.一般の保険に加入できる可能性をさぐる

引受基準緩和型の保険には、加入しやすいというメリットがあります。しかしその一方で、一般の保険に比べると保険料が割高になります。健康に不安があっても、一般の保険に加入できないとは限りません。ある保険会社では加入を断られても、他の会社ではOKのこともあります。

また割増保険料を払ったり、一定期間は保障額をおさえたりするという条件(特別条件といいます)をつけて、一般の保険に加入できることもあります。

まずは一般の保険に加入できるかどうか、可能性をさぐって。FPはいろいろな保険会社とコンタクトできるので、適切な保険会社を選んでくれます。ぜひ活用してください。

2.保険に加入する目的を明確にする

引受基準緩和型の保険の場合、通常はあまり大きな保障額の保険に加入することはできません。その点からみると、「少ない掛け金の負担で大きな保障を得る」という生命保険の機能はあまり期待できないのです。保険の効果は限定されているので、十分なたくわえがあれば、この種の保険には加入しないという判断をしてもよいかも知れません。

たくわえが少ないときに病気になると困るから医療保険に加入するというのであれば、それは有効な使い方です。また保険料の非課税枠(500万円×法定相続人の数)を活用するために終身保険に加入するというものよいかも知れません。引受基準緩和型の保険は保険料が割高なので、加入する目的を明確にしたうえで、加入されることをおすすめします。

女性保険とは、一般的な医療保険の保障に、女性特有の病気に対する保障をプラスした医療保険です。女性だけが加入できます。保険会社によって、女性用の医療保険として独立した商品として販売されるケースや、一般の医療保険に「女性医療特約」というかたちで保障を追加するケースがあります。また一部の保険会社では、女性特有のがんに対する保障をプラスした、がん保険を販売しています。

女性保険の基本的なしくみは、医療保険と同じです。保障内容は女性専用になっているので、一般的な医療保険と女性用の医療保険を選べるときには、女性用を選ぶほうがよいでしょう。

女性保険の特徴

一般的な女性用医療保険の保障内容を図で示すと、以下のとおりです。上乗せ保障により、女性特有の病気で治療をうけたときには、入院給付金や手術給付金が増額されます。

厚生労働省の「平成23年患者調査」によると、女性の患者数は男性の患者数の1.34倍にもなります。女性には、帝王切開など妊娠・出産にともなう入院のリスクがあることや、子宮内膜症・子宮筋腫・子宮がん、乳がんなど女性特有の病気があるからです。

また、がんの患者数は、20代から50代までの場合、女性の方が男性よりも多いことが特徴です。女性のがん患者は、30代で男性の約3.3倍、40代では男性の2.8倍になります。男性の患者数が女性の患者数を上回るのは、60歳を過ぎてからのことです。

女性の平均寿命は男性よりも長いことはよく知られています。しかし、若いうちにがんになるリスクは女性のほうが高いということは、あまり知られてはいません。あなたもはじめて聞いたかも知れません。

20歳~60歳までの間に、がんのような大きな病気にかかると、自分自身や家族に対して大きな負担になります。女性用の医療保険やがん保険などを活用して、いざというときにでもあわてない準備をしておきましょう。

商品選びのポイント

基本的な考え方は、医療保険と同じです。入院日額を決めるときに、専業主婦(または専業主夫)の方は配偶者より少なめの金額を設定することが見受けられますが、特に理由のない限り、同額の入院日額を設定したほうがよいと思います。専業主婦は収入がないから保障はいらないと考えがちですが、家事労働には経済的な価値があります。

もし家事をする人がいなくなったら、お金を払って誰かに手伝ってもらう必要があるのですから。また病気やけがで治療するときの自己負担額は夫婦とも同じになることが多いはずなので、どちらかの保障を大きくするというのは理屈にあいません。

なお、女性特有の病気に該当する病気については、保険会社のパンフレットで事前に確認するようにしてください。

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