学資保険で教育資金を上手に殖やそう!知って得する「保険の裏ワザ」

子どもの誕生は大きな喜びですが、同時に将来肩にかかってくる教育資金の心配も生まれます。「学資保険がいいよ」と周りから勧められたものの、「仕組みがよくわからない」「いろいろ種類があり迷って決められない」といった声も少なくありません。学資保険の基本から上手な入り方を知り、大切な子どものためにしっかり教育資金を用意してあげましょう。

そもそも学資保険は必要なの ? 子どもの教育にかかる費用を知っておこう

親となったママやパパのうち、その親が学資保険で大学の授業料を出してくれたという経験を持っている人は、教育資金の積み立てにはやはり真っ先に学資保険が頭に浮かぶようです。

でも、なぜ学資保険なのでしょうか。銀行や郵便局の預貯金ではだめなのでしょうか。

手段を考える前に、そもそも子どもの教育にはいくらかかり、どのくらい準備が必要なのか確認しておきましょう。

学校の授業料から塾代など含めた 1 年間の学習費総額はおよそ、公立中学校で 48 万円、私立中学校で 134 万円、公立高校で 41 万円、私立高校では 100 万円となっています(*1)。また大学や専門学校への進学率は 54.5%(*2)。学校によっても異なりますが、私立大学では 4 年間におよそ 500 万円を大学に払うことになります。

このように子どもひとりで年間 100 万円単位のお金が出ていく年があり、備えがなければ奨学金や教育ローンといった借金に頼らざるを得ません。2 人 3 人と兄弟姉妹がいる場合は、さらに周到な準備が必要です。

そのための備えとして預貯金で積み立てをしているとしましょう。けれども預貯金の場合、万が一、親が亡くなってしまったら、必要額には足りないかもしれません。その点、保険であれば保険金を受け取り、それを教育資金に充てることが可能です。

学資保険のメリットは、教育資金のための貯蓄と保障、両方の機能を備えているということ。そのため学資保険は多くの家庭で利用されています。

*1 文部科学省「平成 26 年度子供の学習費調査」

*2 文部科学省「平成 27 年度学校基本調査」

学資保険の仕組み・目的を理解して上手に活用しよう

学資保険は、教育資金の確保を目的とする保険商品です。15 歳や 18 歳、22 歳など必要となる時期に満期を設定し、満期金を教育費に充てることができます。また、被保険者である子どもが亡くなったときは保険金が支払われます。商品によっては、小・中学校や高校の入学年齢で祝金が支払われたり、子どもの入院や手術に備えて医療保険を特約で付加することができたりします。

学資保険は積立として利用されることが多いのですが、早期に解約すると、払った掛け金の総額より受け取る解約返戻金(かいやくへんれいきん)の方が少ない場合があります。

そのため、満期まで無理なく継続できる掛け金で契約することが大切です。また、塾の夏期講習や海外研修など、まとまった支出に備えて、教育資金は預貯金と 2 本立てで準備しておくと安心です。

親が万が一のときも安心、契約を決める前に目的を再確認しましょう

学資保険には契約者が亡くなったとき、掛け金の払い込みが免除になったり、育英年金(*3)が支払われたりするタイプもあります。子どもが生まれたときは親の保険の見直しも必要です。

もし親の保障が不足していれば、保険金額の増額を検討するのが一般的です。その際、育英年金が支払われる学資保険などを選ぶのも選択肢のひとつです。

学資保険が貯蓄としてトクかどうかは、掛け金の支払い総額と、受け取る満期金・祝金の総額を比べて、どの程度払った掛け金が戻ってくるかで決まります。育英年金や医療特約などを付加すると、満期金より掛け金の支払い総額が高くなり、保障が厚くなる代わりに貯蓄性は下がります。

貯蓄性のより高い学資保険を求めるのか、保障機能を期待するのか、契約の前に目的を確認してから学資保険を契約しましょう。

(*3)育英年金 : 契約者が契約期間中に高度障害状態に陥った、あるいは死亡した場合に、子供の養育費として保険が満期になるまで支払われる年金。満期時に受け取る学資金とは別に支払われます。

少しでも殖やす裏ワザ

学資保険は、コツコツと毎月積み立てていくイメージがあります。しかし、少しでも有利に殖やしたい場合は、次のような方法があります。

①育英年金や医療特約などは付加しない。

②掛け金の支払いを、月払いより年払いにする。

③満期より短い期間で掛け金を払い込む。

④口座引き落としではなく、クレジットカード払いでショッピングポイントを貯めながら払い込む

また学資保険ではなく、教育資金の準備に終身保険を利用する方法があります。

終身保険も貯蓄性のある保険です。親が被保険者となって契約すれば、万が一のときの保険金は子どもの教育資金に使えます。また中途で解約すると一定の解約返戻金が受け取れるので、それを教育資金に充てることができます。払い込み掛け金総額に対する解約返戻金の戻り率を高めるには、次の方法があります。

① 掛け金を一時払いにしたり、払込期間を短くしたりする。

②一定期間、解約返戻金を低く設定した終身保険を利用する。

ただし、どのぐらいの戻り率になるかは、商品や契約者の年齢、性別によって異なります。

手元にまとまった資金があるときや、子どもに比較的お金のかからない小・中学生のうちに資金を貯めておきたい場合、親の保障が不足している場合には検討してみましょう。

子どもの誕生は家族の節目であり、家計も大きく変わる時期です。この機会に家族の保険全部を見直して、子どもの夢を叶える教育資金づくりを始めましょう。

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