残された家族をサポートする!生命保険の死亡保障とは

若くて元気なうちは自分が死ぬということなどはあまり考えないものです。しかし、人生先はどうなるか誰にも分かりません。万一のことがあったとき、残された家族はどうなるでしょうか。大切な人を亡くした悲しみから立ち直らなければならないとともに、生きていくために不自由しないだけの収入も確保する必要があります。そこで助けとなるのが生命保険の死亡保障です。今回は残された家族のその後の生活をサポートすることができる死亡保障について紹介します。

 

万が一に備える!死亡保障の重要性

“生命保険にどんな条件で入るかは、年齢や家族の状況によって違いがあります。死亡保障は万一自分が死んでしまった場合、残された家族が受け取ることのできる保険金です。そのため、独身で誰も扶養する責任のある人がいない場合、基本的に死亡保障は必要ありません。死亡保障が必要なのは、主に結婚している夫婦や子どものいる家庭です。特に、保険に入ろうとする方が男性で、妻がパート勤務や専業主婦である場合、夫が突然亡くなってしまうと生活に必要な収入を確保するのが難しくなります。その後妻がフルタイムで仕事をすることになればある程度安定した生活が送れるかもしれませんが、少なくともそれまでの生活をサポートできる金額を死亡保障で確保しておく必要があるでしょう。また、妻がフルタイムで働くのが無理な場合は、多めの保障が受けられる保険を選択おきたいところです。
また、最も死亡保障が必要なケースは、まだ小さい子どもがいる家庭です。子どもが成人するまでには養育費はもちろん、進学にかかる学費などさまざまな費用がかかります。残された配偶者の生活も含め、経済的な支えになる金額を考えて死亡保障のある生命保険に入らなくてはなりません。”

 

 

 

知っておきたい!人が亡くなったときに必要なお金

 

人が亡くなったときに必要となるお金のことは死亡整理金と呼ばれており、代表的なものとして葬儀費用があります。葬儀費用は地域によってかなり差があるため一概には言えません。ただ、葬儀会社に支払う費用や埋葬費用のほか、仏式の場合はお寺、新式の場合は神社などに支払う費用など結構な費用が発生します。お悔やみにきてくれた人への香典返しや飲食接待費なども含めて困らないだけの準備をしておくことが大切です。
他にも、残された遺族が自分の亡くなる前と同じレベルの生活ができるだけの生活費や住居費なども死亡整理金として考えておく必要があります。子どもの教育費も含め、これらの死亡整理金すべてを自分で準備しておくというのはなかなか大変です。すべての費用をあらかじめ保険で確保しておく必要はありませんが、どの程度を貯蓄でまかない、どの程度を保険でカバーできるようにしておくかをしっかり考えておくことが必要です。(※1)(※2)

 

死亡保険の種類にはどんなものがあるの?

 

死亡保障と言っても生命保険には種類があり、それぞれにメリットがあります。掛け捨て型の保険がそのひとつで、保険料が割安であることが大きなメリットです。もちろん、掛け捨てですから支払った保険料は返ってきません。しかし、月々の負担を抑えながら大きな保障を受けることができます。子どもが小さいうちは育児や教育費にかかる費用も多いので、保険の掛け金が少ないのは助かります。また、収入保障型の保険を選べば、年金という形で毎月保険金を受け取ることが可能です。そのため、仕事で得る給料に上乗せするような形で収入を確保できて使いやすいという点もポイントです。
一方、将来の生活を考えるなら貯蓄型の低解約返戻金型終身保険がおすすめです。掛け捨てではないため、支払った保険料が無駄にならないという点がメリットのひとつです。万が一の時に死亡保険金が支払われるのはもちろんのこと、保険金をきちんと積み立てていけばしっかり残せます。また、保険料を支払う期間を選べるプランを用意している保険も多く、各家庭の経済状況に合わせて選ぶことができます。終身保険は一生涯保障が続く保険ですが、保険料の一部が一定の利率で増えていくという点がメリットです。解約せずに最後まで払い終わると、その後は返戻金が増えていくため貯蓄性のある保険なのです。

 

 

死亡保障をプランニング!シミュレーションの方法

 

子どもの教育費が残りどのくらい必要か、生活費など毎月の必要経費がどのくらいかかっているかで必要な保障額は違ってきます。たとえば、夫35歳(会社員)、妻31歳(専業主婦)、子ども5歳という一般的な家庭で、生活費は月20万円、住まいは賃貸で家賃が月10万円の場合、夫の死亡保障についてシミュレーションしてみましょう。
葬儀費用は生命保険文化センターの調べによると平均約189万円です。(※3)生活費に関しては、夫が亡くなった分、食費や通信費など亡くなる前より必要な費用は多少減るでしょう。夫が生きている状態で必要な金額を100%だとすると、残された妻と子どもの生活に必要な分を70%くらいに設定して計算します。月20万だった生活費の70%だと、1カ月に必要な生活費は14万円です。住居費は賃貸なので、そのまま住み続けるためには同額の10万円が必要です。子どもの教育費については公立と私立どちらに行くか、大学まで進学するかによって違ってきます。もし幼稚園から大学まですべて公立で自宅から通えるところに行ったとしても、800万円から900万円くらいはかかるとみていいでしょう。(※6)
一方、国の制度でカバーしてもらえる分もあります。国民年金や厚生年金を支払っていれば、夫が亡くなった場合、遺族年金を受け取ることが可能です。遺族年金の中でも遺族基礎年金は18歳までの子どもがいる配偶者か子どもが受け取れるものです。また、夫が会社員で厚生年金を支払っている場合、遺族厚生年金も受け取れます。(※4)ただ、遺族基礎年金は子どもがいない妻や子どもが18歳以上になると受け取ることはできません。そこで、遺族基礎年金を受け取れない分をカバーできるものとして中高齢寡婦加算があります。中高齢寡婦加算は40歳以上で子どものいない妻や、夫を亡くして40歳になったときにはこの分も遺族年金に加算されます。

 

 

多額になりやすいからこそ!死亡保障について考えよう

 

一家の大黒柱として頑張っている夫が亡くなった場合、その後に残された妻の負担は大きくなります。葬儀費用などはその時だけのものですが、毎月の生活費や住居費などはずっと必要なものです。また、子どもが小さいときは、まだまだこれから教育費も増えていきます。その費用すべてを残された遺族がまかなっていくことは大変です。だからと言って、すべてを保険でまかなえるようにするには毎月の保険の掛け金を支払うだけでも負担になることもあります。何が家族にとって必要なことかを考え、万一のことがあっても困らないだけの準備はしておくようにしましょう。

 

 

 

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

LAIFの人気記事をお届けします。

Writerこの記事を書いたライター

LAIFadmin

あわせて読みたいこちらもあなたにおすすめです

残された家族をサポートする!生命保険の死亡保障とは ページTOPへ戻る