帝王切開にはお金がかかる!生命保険の給付金でカバー

我が子の誕生を楽しみにしながら出産準備を整えるプレママにとって、気になることはいろいろあるでしょう。その中のひとつとして考えておかなければならないのが出産にかかる費用です。正常に自然分娩ができればひとまず安心ですが、場合によっては帝王切開になることがあるかもしれません。帝王切開は自然分娩に比べると費用も高くなりがちです。しかし、生命保険の給付金である程度カバーすることができます。そこで、今回は帝王切開について、公的保障と民間の保険会社の保障も含めて説明します。

 

 

出産にはお金がかかる!自然分娩と帝王切開

 

妊娠が分かってから出産するまでどのくらいの費用がかかるかをみてみると、まず、定期的な妊婦健診でかかる検査費用が約10万円かかります。また、お腹が大きくなるにつれて普通の洋服を着ることができなくなればマタニティウェアも必要です。生まれてくる子どものためには、おむつや服などベビー用品もある程度準備しておかなければなりません。そのため、マタニティ用品に約5万円、ベビー用品などの出産準備費用に約10万円も必要です。そして、実際に出産することになれば分娩費用や入院費用など、出産費用がかかってきます。出産費用に関しては、どんな病院に入院するかで30万から70万とかなり開きがあります。大病院の大部屋に入って入院費用を抑えられることもありますし、個室の設備が充実したクリニックなどの場合は少し入院費が割高になるケースもあるからです。
上記の費用をもとに自然分娩で無事出産できたとすると、出産にかかる費用は全部で55万円から95万円かかることになります。ただし、帝王切開になった場合、お腹にメスを入れて手術をすることになるため手術費用が加算されます。また、母体の回復も自然分娩よりも時間がかかり、入院日数も長期間になることが多いです。そのため、帝王切開で出産した場合、自然分娩のケースよりも費用は15万程度上乗せされると考えておいた方がいいでしょう。(※1)

 

 

帝王切開は増加傾向にある

厚生労働省がまとめた「平成22年度我が国の保健統計」の医療施設の動向によると、1984年時点では一般病院における分娩件数が7万件近くあることに比べ、2008年では5万件程度と件数自体は減少しています。ところが、帝王切開娩出術の割合に関しては1984年には10%を下回る程度だったのが、2008年には23.3%となり、倍以上の件数です。一般診療所においても分娩件数は減少しているももの、帝王切開の件数は増加しているという点では同様の傾向が見られました。
帝王切開が増えた原因としては複数考えられています。医療技術が年々進歩していることから、以前に比べて安全に帝王切開ができるようになったというのも理由のひとつです。晩婚化に伴う高齢出産が増加している傾向もあることから、リスクを避けてあらかじめ帝王切開での出産を選択する場合もあります。一方、病院側の理由が帝王切開の件数を増加させている一面も指摘されています。自然分娩を行おうとすれば、病院の都合に合わせて出産させるということはなかなかできません。そのため、産科のある病院やクリニックでは365日24時間いつでも対応可能なように産科医や看護師、助産師などが待機している必要があります。場合によっては麻酔医や小児科医が必要になるケースもあるでしょう。しかし、実際にはそれだけの人材を確保して万全の体制を整えておくことが難しいという実情があり、帝王切開が増加している一因になっています。(※1)(※2)

 

 

帝王切開は生命保険の保障対象?

 

自然分娩の場合、帝王切開の場合に行われる手術のような医療行為を施すわけではありません。そのため、病院に支払う費用としても健康保険の適用とはならず、全額自己負担です。もちろん、民間の保険でも入院給付金などは支払われません。しかし、帝王切開の場合は保障の対象になります。もちろんどんな保険プランでも必ず保障されるというわけではないため、帝王切開のことも考えて保険に加入しようと考えている場合は保障の対象をしっかりチェックしておくことが大切です。帝王切開にかかった費用が保障対象となる保険は、病気や怪我をしたときに入院費が保障されるプランで、条件を満たせば入院した日数分の給付金を受け取ることができます。また、プランによっては手術給付金を受け取れるものや、医療特約をつけておけば保障の対象になるタイプの保険もあります。ただ、保険の内容によっては加入から一定期間は帝王切開が保障の対象に入らない場合や、妊娠が分かってからだと帝王切開や切迫流産をはじめ妊娠にかかわる疾患に保険が支払われないことも多いです。そのため、将来妊娠・出産を考えている女性の場合、妊娠する前に保険に加入しておいた方が安心でしょう。(※1)(※3)(※4)

 

 

公的な健康保険の保障が利用できるケースも

 

帝王切開は民間の保険で保障対象になるだけではなく、公的な保障が利用できることもあります。まず、帝王切開は医療行為として健康保険が適用され、手術料や投薬料、入院料など実際にかかった費用のうち実際に支払うのは3割負担です。ただし、分娩費用や差額ベッド代などは保険適用外で全額自己負担となります。また、健康保険に加入していると子どもひとりにつき42万円が支給される出産育児一時金があるほか、帝王切開の場合は高額療養費の給付対象にもなります。(※5)高額療養費制度は1カ月間に支払った医療費が年齢や所得によって決定される自己負担限度額を超えた場合、申請すると戻ってくる制度です。仕事をしている人の場合、出産で仕事を休み、給与を受け取れなかった分に対して出産手当金も支給されます。(※6)さらに、帝王切開を含む妊娠・出産にかかった費用は医療費控除の対象です。1年間で一世帯あたり医療費が10万円を超えた場合、確定申告時に申請すると払いすぎた税金分が還付されるため、領収証などはすべて保管しておきましょう。以上のように公的な制度でもある程度、帝王切開に対する保障はあります。しかし、出産時のリスクはもちろん、後の子宮筋腫をはじめとした大病にもしっかり備えておきたいという場合は、民間の生命保険や医療保険に加入しておくと安心です。

 

 

帝王切開にかかる費用を生命保険でカバーする!

 

妊娠・出産を望む夫婦にとって、新たな命を迎えるのは楽しみでしょう。しかし、出産に必要な費用をすべて実費で賄うことは結構負担も大きいものです。その際に、公的な制度による保障だけでなく、民間保険会社の生命保険や医療保険に加入しているとさらに保障が期待でき、安心できます。特に、帝王切開になってしまったときには、入院や手術にかかった費用を保険でカバーできる場合もあります。家計に無理がなければ、万一病気や怪我をした時のことも考えると、保険に入っておいて損はないのではないでしょうか。

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