喘息でも医療保険加入!保険会社の受け入れ姿勢や告知方法まとめ

一般的に、持病があると医療保険への加入が不利になるといわれています。持病があることで、保険金の支払いのリスクが上がると保険会社に判断されるためです。そのため、健康状態の告知次第では、医療保険の審査に落ちてしまうのも珍しくありません。では、持病があると本当に医療保険に入るのをあきらめなくてはいけないのでしょうか。ここでは、持病が喘息だった場合に、医療保険に加入するにはどうすればいいかを考えてみました。やり方次第では十分に可能性があるので、あきらめないようにしましょう。

 

 

喘息でも大丈夫?医療保険加入への支障は?

 

具体的な基準は、保険会社・商品ごとに異なるため一概にはいえませんが、症状が回復していれば、一般的な医療保険に加入できる可能性もあります。医療水準が向上したことで、喘息を持病としていても、症状のコントロールを適切に行っていれば、生活に支障がない場合も多いためです。昔、医療保険に加入しようとして断られた人でも、保険会社や商品を変更してチャレンジすれば、通る可能性もあるでしょう。しかし、症状が急変しやすい小児喘息の場合は、保険金を支払う可能性が高いことから、加入がまだまだ難しいのも現実です。一般的な医療保険ではなく、貯蓄など別の手段で病気になったときに備えるのも検討しましょう。

 

 

喘息はどうやって伝えれば良い?申し込み時の告知の方法

 

喘息を持病にしている人が医療保険に入る場合、告知の方法で気を付けるべきポイントがいくつかあります。それぞれについて説明しましょう。
まず、病状は正直かつ具体的に伝えましょう。特に、最後に発作が出たのはいつか、使っている薬は何か、医師の診察を受ける頻度はどのくらいか、など、具体的に示せる情報があれば、すべて盛り込むのをおすすめします。「正直に伝えたら不利になるのでは?」と思うかもしれませんが、逆に、正直に伝えないことで告知義務違反を指摘される可能性もある点は注意した方がいいでしょう。
また、「ここ1年は発作も出ていない」「実は働き始めてから無遅刻無欠勤」など、症状をコントロールできていることが伝わる情報があれば、それも盛り込みましょう。持病のない人と変わらない生活が営めていると判断されれば、審査においてはかなり有利になるためです。

 

 

知っておいた方が良い?特別条件付き契約の詳細

 

実は、喘息などの持病がある人が一般の医療保険に入る場合、保険会社から特別条件付き契約を提案されることもあります。特別条件付き契約とは、「特定部位不担保」といって、「持病や持病に由来する病気で入院した場合でも、保険金の支払い対象とはならない」という特約を結んだ上で、一般の医療保険の契約を結ぶことです。一般的に、喘息の場合は喘息も含めた肺・気管支の病気に対して不担保特約を結ぶ場合が多いです。また、持病がない人が同じ医療保険に加入した場合に比べると、保険料は割り増しになります。保険金の支払いリスクが高い状態であるにも関わらず引き受ける以上、相応の保険料の負担を求めるという考え方に基づくためです。

 

 

喘息で審査に落ちたら?引受基準緩和型保険も視野に入れよう

 

保険会社・商品によって審査の基準は様々なので、喘息が持病の場合は一般の医療保険の審査に通らないことも十分にあり得ます。また、一般の医療保険に特定部位不担保契約を締結した上で加入できるとしても、肺・気管支の病気までカバーできない場合も多いです。「いつ、どんな病気になるかはわからないから、幅広く備えられる医療保険に入りたい」と思う場合にどうすべきかが問題になるでしょう。
ここで提案したいのが、引受基準緩和型保険へ加入することです。引受基準緩和型保険は、医療保険の加入に当たる審査の基準を大幅に緩和することで、持病がある人でも加入しやすくしている保険のことをいいます。一般的な引受基準緩和型保険の場合「最近3カ月以内に医師に入院・手術・先進医療を勧められたことがある」「過去2年以内に入院をした、または手術を受けた」「過去5年以内に、がん・肝硬変・慢性肝炎で医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがある」などの告知項目に対し、すべて「いいえ」と回答できるなら申し込みができるようになっています。また、持病の悪化や既往症の再発による入院・手術等の保障も受けられる商品も多く出回っているため、喘息が悪化したり、別の肺や気管支の病気になったりしても、十分に備えられるのが魅力でしょう。
しかし、月払保険料は、一般的な医療保険に比べると総じて高いです。保険会社・年齢・性別・入院給付金などの他の条件が同じである前提で、引受基準緩和型と通常の医療保険の月払保険料を比較すると、倍近く違うのも珍しくないでしょう。これを高いと思うかは人それぞれです。しかし、貯蓄が十分にあるなど、無理に医療保険で備える必要がない特段の事情がない限りは、いざというときの備えを続けられる手段として検討する価値はあるでしょう。
なお、保険商品によっては、一定期間の支払削減期間(※1)が設けられている場合もあります。これは、責任開始日から第1保険年度末(契約日の翌年の契約応当日の前日)までは、入院給付金は半額しか受け取れないということです。このように、入院給付金の支払いについても、通常の医療保険とは違う部分がある点に注意しましょう。

 

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