保険の仕組みをトータルで学ぼう!初めてでもわかる保険ノウハウ

万が一に備えて保険に加入することは安心して人生を過ごすための重要なポイントだと言えるでしょう。しかし、保険の仕組みがよく分からないまま加入してしまっては、かえって損をすることにもなりかねません。保険にはどのような種類があるかを知り、それぞれのメリットやデメリットなどを理解してこそ有意義な選択もできるというものです。そこで、その足掛かりとなるように、保険の歴史や保険料の決め方など、保険についての基本な知識について解説をしていきます。

 

 

基本中の基本!保険って何?

 

多くの人は病気、事故、災害などといった日常的に起こりうる不測の事態に対し、漠然とした不安を感じています。しかも、そうしたリスクに対して個人で対処をしようと思ってもおのずから限界があります。そこで、同じような不安を抱える人たちがお金を出し合い、まとまった資金をプールすることで万が一の事態に備えるという仕組みが考え出されたのです。不幸が起これば資金の中から必要なお金を出してメンバー全員でその人を援助します。つまり、誰かが大変な時にはみんなで助け合おうという相互扶助の精神が保険の根幹をなしていると言えるでしょう。その歴史は古代オリエントまでさかのぼると言われていますが、現代の生命保険のような仕組みが誕生したのは中世ヨーロッパの時代だとされています。同業者の自治団体であるギルドが組合員からお金を集めてケガや病気で倒れた人や働き手を失った遺族に対して援助を始めたのです。さらに、18世紀になるとハレー彗星の発見者として有名な天文学者のエドモンド・ハレーが実際の死亡率に基づいた生命表を作り上げました。これによって合理的な保険料と保険金の算出ができるようなり、生命保険の仕組みを会社として運営することが可能となったわけです。(※1)(※2)(※3)

 

 

生命保険の種類はどんなもの?仕組みは?

 

18世紀以降、会社としての運営が可能となった生命保険は目的に応じてその種類も多様化していきます。それを大別すると定期型、終身型、養老保険、収入保障型の4種類に分かれます。まず、定期型は10年、20年という具合に一定期間ごとに契約を更新していくというものです。年齢を重ねるごとに加入者の死亡リスクは高くなるため、更新のたびに保険料が高くなるのが一般的です。一見、加入者に不利な仕組みにも思えますが、若い間は安い料金で保険をかけられるメリットがあります。それに、更新のタイミングで他の保険に切り替えるということもできるわけです。それに対して、終身型は保険料が最初からずっと一定のままです。そして、決められた期間払い続けると後は保険料なしで保障が受けられます。保険料の変動がないので資金計画は立てやすいのですが、終身契約のために途中で他の保険に切り替えにくいというデメリットがあります。それに、保険料自体も定期型に比べると高めです。したがって、若い間は保険料の安い定期型に加入し、ある程度の年齢になってから終身型に切り替えるのが合理的だと言えるでしょう。一方、養老保険は保障という機能に加えて高い貯蓄性も兼ね備えています。もし、途中で亡くなった場合に保険金が支払われる点では他の生命保険と同じなのですが、満期まで生存していた場合は死亡した時に受け取れる保険金と同額程度のお金が戻ってきます。ただし、保障が手厚い分、保険料も高いのが欠点だといえるでしょう。以上の保険はそれぞれ異なる部分はあるものの、何かあった場合には一定額の保険金が支払われる点については同じです。ところが、収入保障型の保険はそれらとは違います。この保険は年月がたつほどに支払われる保険金が少なくなっていくのです。なぜそのような仕組みになっているかというと、加入者の負担を合理的に軽減するためです。例えば、母子家庭の母親が自分に何かあった時のために生命保険をかけるとします。しかし、父親がいない状態で毎月安くない保険金を支払うのは大変です。その一方で、子どもが大きくなるにつれて成人にするまでに必要なトータル費用は減っていきます。そこで、過剰となった保険金をカットする代わりに月々の保険料も安くしていこうといのが収入保障型保険の基本的な考え方です。(※3)

 

 

保険料はどうやって決められている?生命保険の保険料の仕組み

 

保険の問題を考える時に気になるのが、保険料はどのようにして決められているかという点です。基本的にそれは『純保険料+付加保険料=保険料』という公式に基づいています。ちなみに、純保険料とは保険金を支払うのに必要なお金で付加保険料とは会社を継続的に運営するための資金です。この内、純保険料は日本人の死亡率などといった統計に基づいて算出されるため、どの会社でもほとんど同じ額になるはずです。それに対して、付加保険料がいくらになるかは企業の努力によって異なります。人件費をカットしたり、運営を合理化したりすることで付加保険料を安く抑えようとしている企業は数多く存在します。しかし、付加価値や安全性を高めるために付加保険料が高くなっている場合もあるため、保険料が安いから必ずしも保険として優れているというわけではありません。また、保険料について考えるためには『予定死亡率』、『予定利率』、『予定事業比率』という3つの予定率について理解することも大切です。この内、予定死亡率とは過去の統計データから性別・年齢別の死者の数を予想したもので純保険料を算出する際に用います。予定利率は保険料を運用した場合に増やせるお金の予想額です。つまり、予定利率が高いほど保険料を安くすることができるわけです。最後の予定事業比率は保険会社が事業運営するのに必要な費用の予測値です。この3つの予定率に基づいて保険料は決められていきます。(※3)

 

 

解約の仕組みは?どうして解約返戻金があるの?

 

生命保険の中には途中解約をした場合に、解約返戻金といってお金を一部返還してくれる場合があります。しかし、なぜこのような仕組みがあるのでしょうか。例えば、終身型保険の場合、保険料は年齢にかかわらず、一定額に設定されています。ところが、実際には年齢が高くなるほど死亡リスクが高くなるため、保険会社から見た場合は加入者が若いうちは保険料が余り、高齢になった時には足りなくなってしまいます。そこで、余ったお金で年をとってからの不足分を補填しているわけです。ところが、途中で解約した場合はその補填が不要になるため、余った分を解約返戻金という形で返還しているというわけです。(※4)ちなみに、解約返戻金には従来型と低解約返戻型の2種類があります。前者は解約するとあらかじめ定めていた返戻率に従ってお金が戻ってくるというオーソドックスなものです。返戻率が80%で支払った保険料が1000万円だとすると800万円が返ってくるわけです。それに対して、後者の場合は従来型に比べて途中解約で戻ってくるお金は少ないのですが、保険料をすべて支払った時点で返戻率が一気に上がります。例えば、1000万円払って途中解約しても700万円しか戻ってきませんが、お金をすべて支払い終わってから解約すると1100万円になるといったイメージです。どちらにも一長一短があるので加入時にはよく検討することが重要になってきます。(※3)

 

 

貯蓄じゃいけないの?保険の必要性って?

 

ここまで話を聞いて、わざわざ保険に入らなくても貯金ではだめなのかと思う人がいるかもしれません。確かに、貯蓄も万が一の備えとしては有効な手段だと言えます。しかし、それはその「万が一」が老後などの遠い将来に起きることを想定したものです。しかし、実際には事故や病気といったものは50年後ではなく、1年後に起きるかもしれません。そうなると、貯蓄だけでは到底十分な額を得られないでしょう。また、長期間貯蓄をしていたとしても必要な金額がそれを遙かに上回る場合もあります。そうした不測の事態にも対応してくれるのが保険という仕組みです。その点をよく考え、自分にとって本当に必要な保険を選んでいきましょう。

 

 

『※1 【Aflac】 保険の仕組みと歴史 http://www.aflac.co.jp/soudan/guide/contents/base/history.html

『※2【東京海上日動】 保険を学ぼう http://www.tokiomarine-nichido.co.jp/world/guide/study/hoken.html

『※3【保険コネクト】 知っておくべき生命保険の仕組み|保険料はどう決まるのか?https://hoken-connect.jp/columns/63/

『※4【保険net新聞】 解約返戻金とは何か― http://hokennews.com/?p=1276

 

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